寄稿記事金融の世界が理解できる：ウォール街がテーマの映画６選 アレクサンダー・フォークト氏
ウォール街を題材にした映画は、株式市場や金融に関心のある世界中の人々を魅了してやみません。ウォール街は何しろアメリカで一番の株取引のホットスポットなので、それもそのはずです。ウォール街で大金を手にした人たちの話を聞けば、その魅力に納得がいくと思います。ここでは歴代のウォール街関連映画の中から6作品厳選してご紹介いたします。
記事一覧
寄稿記事 寄稿記事株式市場を描いた映画１０選：アレクサンダー・フォークト氏
ほぼ純粋な資本主義の国では、伝説上の物語は現実のものとなり、そして今なお現実であり続けています。その数々の物語の中にはもちろん、株式市場にまつわる映画の根本でもある大金（ビッグマネー）をめぐる物語もあります。その多くはたとえばデイトレーディングの成功、市場の崩壊、投機の失敗や誤解、そして倒産といった類いの実際の出来事に基づいています。物語の中心となるのは株、オプション、商品先物、そしてお金の支配などで、険しいキャリアと苦い敗北の物語です。というわけでこれから、始まりから今日に至までの映画史の中でも特に重要な株式市場関連映画についてご紹介していきます。
寄稿記事「暗号通貨に非友好的な国はどこか」４カ国の現状を解説 サンティアゴ・シュヴァルツシュタイン氏
世界各国の政府の中で、厳しく規制したり禁止したりしようとしているのはどこでしょうか。今回は暗号通貨に非友好的な国についてまとめました。よくニュースに上がってくるような国もあれば、少し意外な国もあります。ぜひご覧ください。
寄稿記事「暗号通貨に最も友好的な国はどこか」４カ国の現状を解説 サンティアゴ・シュヴァルツシュタイン氏
世界各国の政府の中で、暗号通貨に比較的理解を示して積極的に受け入れているのはどこの国の政府でしょうか。今回は暗号通貨に友好的な国についてまとめました。よくニュースに上がってくるような国もあれば、少し意外な国もあります。ぜひご覧ください。
寄稿記事「中国の国内マイニング禁止から半年、マイニングの覇権はアメリカへ」シルヴァン・ソーレル 氏 分析記事
Bitcoinの「マイニング」で世界シェアの大半を占めていた中国では、2021年5月に国内マイニング禁止令が出されました。これを受けて世界のマイニング情勢は一変し、アメリカがハッシュレートのシェアにおいてトップに立ちました。中国のマイニング禁止から半年が経った今、どのようか分析ができるでしょうか。また、アメリカ国内のマイニングはどの州が中心となっているのでしょうか。本記事の著者は、中国のマイニング禁止はBitcoinにとってプラスに働くと考えています。今回はその理由についても詳しくみていきます。
寄稿記事「2021年のおすすめBitcoinドキュメンタリー10選」Bitcoin Africa紹介記事
今回は暗号通貨について理解を深められるBitcoin関連のドキュメンタリー作品を中心にご紹介します。1時間を超える長めのものから5分くらいで見られる手軽なものまであり、内容もよく言われる問題だけでなく、様々な視点からBitcoinを描く作品を取り揃えています。ぜひご覧ください。
寄稿記事「NFTは注目を集めるだけの単なるカラクリなのか」Zoobdoo分析記事
ブロックチェーンのセキュリティーによって支えられている唯一無二のデジタル資産である、というのがNFTつまり非代替性トークンの本質です。NFTの根本的な技術の原理などについてはこの記事では触れませんが、それでも一つだけ書いておきたいのは、すべてのNFTは世界で唯一のものでありしかもそれが証明可能であるということです。つまり誰であれそれを否定したり、コピーしたり、あるいは奪ったりはできないということです。このことを踏まえると、NFTの価値提供が歴史的な美術品の価値提供（希少性があること・本物であること・非再現性が高いこと）とあまりにも似通っていたがゆえに、世界はビープル氏の作品やCryptoKittiesなどに魅了されるのかもしれません。
寄稿記事「アメリカではハイパーインフレが起きているのか」MintDice分析記事
しかしだからといって、現在アメリカで起きていることに何の問題もないというわけではありません。なぜなら月に２倍の上昇率とまではいかなくとも、それに限りなく近い上昇率で価格が上昇している可能性があるからです。このレベルの上昇率というの異常であり維持可能なものではありません。ハイパーインフレとまではいかない上昇率であったとしても、結局は数ヶ月という短期間の間にモノやサービスの価格が２倍になってしまうのです。では、アメリカの現在のインフレ率は一体どれくらいなのでしょうか？この問いの先が、人々の見解が分かれてくるところです。たとえば、1970年代に金本位制を廃止して以来インフレ率を隠し続けてきたアメリカ政府は「インフレは起きておらず、すべて順調だ」と言うでしょう。しかし他方では、第3回目の景気刺激策の小切手給付があって以来、1週間あたり100ドルだった食費支出が400ドル近くまで膨れ上がったという家族もいます。これは明らかにインフレです。アメリカのサプライチェーンに関しては、2021年の1月から既に再開しており完全に通常運転となっていますので、サプライチェーンの問題ではありません。では一体なぜ物価が上昇しているのでしょうか。
寄稿記事「ビットコインを理解するための映画３選」Lisa Sung氏
コロナ禍で増えたおうち時間をより楽しむのに暗号通貨をテーマにした映画鑑賞はいかがでしょうか。映画は難解で抽象的な概念も具体的にイメージしやすくしてくれますし、周りの人と話題にするきっかけにもなります。暗号通貨界隈に興味があり日頃から情報収集を欠かさない人にも、難しそうでよくわからないから敬遠しがちという人にも、映画鑑賞はおすすめです。今回の記事では暗号通貨に対する興味や理解をより深めてくれる映画を３つ紹介しています。ぜひご覧下さい。
寄稿記事「パンデミックで登場したソーシャルトークンという新概念」分析記事
暗号資産の技術はアートの分野やゲームの分野といった人間の幅広い活動と結びつくことで、より人々の社会的活動や日常生活の中に溶け込みつつあります。今回は「ソーシャルトークン」という新しい概念の紹介を通じて「暗号通貨技術×セレブ・有名人」という比較的新しい分野の発展についてみていきます。パンデミックで活動の場が制限されてしまった有名人たちの中には、ソーシャルトークンを活用してファンサービスやコミュニティーのメンバーシップを充実させたりする人もいるそうです。是非ご覧ください。
寄稿記事「貧困諸国でBitcoinの普及が加速している理由」ドミニク・M・ローソン氏 分析記事
Bitcoinを法定通貨として採用するはじめての国となったエルサルバドルは自国通貨を持たない国であり、国民のほとんどは銀行口座を持っていません。世界にはエルサルバドルの他にも、Bitcoinに傾倒する経済状況の悪い国や戦乱下の国があります。なぜ経済状況の悪い国の人々ほどBitcoinに傾倒するのでしょうか。今回は様々な国の実情をとりあげながら、Bitcoinが貧困諸国の人々にとって魅力的に映る理由を解析していきます。ぜひご覧ください。
寄稿記事「Ethereumのアップデートに対するマイナーたちによる抗争」アイゼイヤ・マッコール氏 分析記事
夏前のEthereumの史上最高値更新は余興に過ぎず、この現象は今夏の大型アップデートのための前座でしかありません。７月（実際に行われたのは8月）のEIP-1559、またの名を「ロンドン」ハードフォークという大型アップデートは、Ethereumに大々的な影響を与えるものです。もっと具体的に言うと、このハードフォークによりEthereumが燃やされる（burnされる）ようになり、世界の供給量が大幅に減少します。つまり大型アップデート「ロンドン」はまさにEthereumの通貨収縮なのです。このことについて書こうとするとつい前のめりになってしまうので、いったん深呼吸をする必要があるかもしれません。今回のアップデートでは「Block elasticity（ブロックの伸縮性）」という概念が導入されました。これにより近い将来、ブロックチェーン上で発生したトランザクションの数に応じて、ブロックが拡大、または縮小するようになります。こうしてEthereumはトランザクション手数料（ガス代）のburn機能を獲得し、最強の暗号資産として確固たる地位を築こうとしています。
寄稿記事「マイニング方式にはどのような種類があるのか」TechFitLab 分析記事
Bitcoinマイニングのプロセスは、マイナーがBitcoin取引の検証を行う（検証プロセスを実行する）代わりに、Bitcoinを獲得するというものです。このプロセスを通してBitcoinネットワークにはセキュリティーが提供され、マイナーには報酬としてBitcoinが与えられるという仕組みになります。マイナーは得られたBitcoin価格がマイニングにかかるコストを上回ると利益を得ることができます。
寄稿記事「Bitcoin市場に売り圧力をかける２つのグループが消える理由」ジョー・バーネット氏
Bitcoinはこれまでに幾度か半減期を迎えていますが、これまでは、上場しているような大規模なマイニング会社というものは存在していませんでした。そして上場していないマイナーたちには、お手軽な資金調達手段がありませんでした。しかし現在では、RIOT、MARA、HUTMFの3社がBitcoinマイニング会社として上場しています。これらの上場会社というのは、公開市場で利用可能な資金を無制限に使うことができます。また、たとえ上場していない民間のマイニング会社であっても、事業資金として多額の資金を調達することができるようになりました。
寄稿記事「金融界のエリートたちと実体経済を生きる人たちの差」Concoda氏
2007年8月9日（パリバショックの発生）以来、金融システムは分断されたままです。取引は依然として凍結されているため、なぜシステムが断片化してしまったのか、そしてなぜ回復できないのかということについては知り得ません。ウォールストリートとFRBはビジネスを続ける一方、実体経済界では何が起こったのかを知ることはありません。実体経済の人々が知り得ないような情報、つまり有利な「内部事情」を持っているのは金融界のエリート、つまり有力者たちだけです。今日の社会における大規模な富の不平等のほとんどを生み出しているのはレポ市場等のシャドーバンキングシステムであり、つまりそういうことなのです。
寄稿記事「Bitcoinは既存金融システムよりも環境に悪いのか」アルベルト・ゲレロ氏
この世には数多のBitcoinよりも効率の悪いシステムが存在しています。たとえばクリスマスツリーの栽培はBitcoinよりはるかに多くの電力を消費していますが、クリスマスツリーは見た目が綺麗という以外に、あまり価値提供はしていません。クレジットカードによる取引も効率の悪いシステムの例です。クレジットカード取引は支払いレール（支払者から受取人にお金を移動する支払プラットフォームまたは支払ネットワーク）や銀行業務等を含む複雑な業務です。確かにクレジットカードは便利であり必要なサービスであはあります。しかし、このサービスにわずかなコストで取って代わることができる世界的な通貨にはとても太刀打ちできません。銀行も効率が悪いです。世界中には無数の銀行の支店があるということを考えてみてください。それらの支店には24時間365日稼働しているコンピューターがあり、エアコンの効いたオフィスがあります。また、支店へ行き来するために日々たくさんの人の移動が発生します。銀行はエネルギーの使用量が多く、取引単位でみた時の効率性が低いことは明らかです。
寄稿記事Bitcoinで利益を上げた国別ランキングと分析：ファイサル・カーン氏
Chainalysisの手法では、まずは各暗号通貨取引所へのオンチェーンフローを測定してプラットフォームから引き出した時と受け取った時の資産価格の差を測定します。こうすることで、当該資産（ここではBitcoin）で得られた米ドルの利益の合計を概算できます。こうして算出された利益（または損失）を、各取引所のウェブサイトに占める各国のウェブトラフィック（Webサイトへの訪問者が送受信するデータの量）の割合に基づいて、国別の割合を出します。こうして算出された利益（または損失）を、各取引所のウェブサイトに占める各国のウェブトラフィック（Webサイトへの訪問者が送受信するデータの量）の割合に基づいて、国別の割合を出します。
記事一覧「選挙にブロックチェーンを導入する必要性はあるか」オードリー・タン氏にインタビュー ⑤
まず私は、現行の紙ベースの投票システムと集計システムが必ずしも中央集権的だとは思っていません。現行の制度では、それぞれの投票所が独立して集計を行い、また独立したオブザーバーが経過を観察します。台湾では、ユーチューバーが集計作業の様子を撮影することもあります。したがって、今の投票制度が中央集権的というよりは各地域に分散化された仕組みであるということ、そして仕組み自体の透明性も担保されていると言えます。
記事一覧「保守的な暗号通貨 vs 革新的な暗号通貨」オードリー・タン氏にインタビュー ④
私はあらゆる立場の暗号通貨を支持しています。なぜなら、保守的な側面と進歩を体現した革新的な側面、この2つがどちらも存在している状態こそがベストであり、金融政策的にも変動範囲が広い方がより望ましいからです。保守的な暗号通貨というのは、ブロックチェーン技術のいわばセーフティーネット的存在であり、この技術の根本的な価値を証明する確固たる砦として機能するものです。それに対して実験性の高い革新的な技術というのは、たとえば気候変動問題の解決や二酸化炭素排出量の削減といった、より進歩した価値を追求することができます。実験には失敗がつきものです。実際、多くの革新的な試みは過去に失敗に終わりました。しかしオープンソースなプロジェクトにおいては、失敗もすべて全員に公開されています。したがって人々は、これはうまくいかなかった、あれもうまくいかなかった、というように学びを得ることができるのです。
記事一覧「暗号通貨は法定通貨として機能するか 」オードリー・タン氏にインタビュー ③
分散型台帳技術でいろいろと試行錯誤してみたいと望む国は、自由に実験してみるべきだと思っています。Bitcoinというのはオープンソースのプロジェクトですので、サトシにロイヤリティを払う必要がありません。もちろん、たとえ払いたくても、一体どうすればサトシにロイヤリティを払えるのかも分かりません。オープンソースのプロジェクトであるということは、いつでもプロジェクトをフォークして、たとえばDogecoinやLitecoinなどを作ることができるということです。つまり、どんな主権国家でも自分たちの法定通貨をCDBC（中央銀行のデジタル通貨）といったような形で分散型のデジタル銀行券に実際に変換することができるということです。