暗号資産のやりとりはインターネットを通じて行われます。
取引所のウォレットを使用して送金する場合には、送金金額や送金先を指定して送金ボタンを押すだけの簡単な作業となります。
しかし実際にはその暗号資産がどのような仕組みによって送金され、どうして安全に送金することが可能なのか。
この記事ではそのことについて初心者の方にも分かりやすく図を用いて解説していきます。
暗号資産の送金の仕組みとは
早速ですが、暗号資産を送金する際の仕組みを図解したものが以下の図となります。
ここで登場するキーワードを解説しつつ、暗号資産の送金に用いられる技術について詳しく解説していきます。
上の二つの図を見ながら読み進めていただけるとより暗号資産の送金に関する仕組みが深まるかと思います。
「公開鍵暗号」と「電子署名」
ビットコインなどに代表される暗号資産を送金する際には、途中で誰かに抜き取られたり盗まれたりすることがないように、「公開鍵暗号」方式による「電子署名」が用いられます。
暗号資産の管理にはブロックチェーンという技術が使われ、不正にコピーしたり改ざんしたりすることは事実上不可能です。
では、それらをやりとりする際には本当に安全と言えるのかについて、技術的な話を簡潔に分かりやすく解説していきます。
公開鍵暗号方式は受け手が二つの鍵を用意する
暗号資産の送金を行う際には、送り手がデータを抜き取られないように暗号化し、それを受け取り手が復号（暗号化の反対で元のデータに戻すこと）します。
この暗号化と復号にはそれぞれ別の鍵が必要となります。
公開鍵暗号方式では、暗号資産の受け取り手が、暗号化に必要な鍵と復号に必要な二つの鍵を用意します。
用意するのは、暗号資産の送り手に渡して暗号化してもらうための「公開鍵」と、暗号化してもらったデータを受け取った時に、それを複合化するための「秘密鍵」です。
公開鍵暗号の図の通り、受け取り手が「公開鍵」を送り手に渡し、その鍵を使って送り手がデータを暗号化、暗号化されたデータを受け取った受け取り手が自分で用意した秘密鍵を使ってデータを復号することで暗号資産を受け取ります。
電子署名は送り手が二つの鍵を用意する
上記の通り公開鍵暗号を使ってやり取りされた暗号資産ですが、この時点ではまだ安全性において不十分な点があります。
それは、本人確認が済んでいないという点です。
「その取引、つまり送金を行ったのが間違いなくその人であることを証明する」という本人確認の役割を果たすのが電子署名です。
電子署名は公開鍵暗号とは真逆のことを行います。
つまり、暗号資産の送り手が「公開鍵」と「秘密鍵」の二つの鍵を用意します。
電子署名の図の通り、送り手が「秘密鍵」を使ってデータを暗号化し、そのデータを「公開鍵」と共に受け取り手に送ります。
受け取り手はその「公開鍵」を使って暗号化されたデータを復号します。
送り手が「秘密鍵」を使って暗号化したデータは、セットで送られる「公開鍵」を使ってしか復号することができないので、送り手が間違いなくそのデータを送った人であることが証明されます。
なぜ二つの鍵が必要なのか？
ここまでの解説の通り、暗号資産のやりとりには二つの鍵が使われますが、一体なぜ一つではなく二つの鍵が必要なのでしょうか。
二つの鍵を使用することで秘匿性を高める
従来の暗号を用いたやりとりでは、暗号化と復号には同じ一つの鍵が使われていました。
しかしこれではその鍵が何者かに盗まれてしまうと中身が見えてしまうことになります。
公開鍵暗号ではこの問題を解決するために、受け取り手がデータを暗号化するための「公開鍵」と復号するための「秘密鍵」の二つを用意します。
暗号化に使う鍵だけを公開することで暗号資産の送り手がデータを暗号化し、受け取り手だけが持っている「秘密鍵」を使ってそのデータを復号します。
これによって、仮に暗号化されたデータが盗まれたとしてもそのデータを復号できるのは「秘密鍵」を持っている人だけなので中身の情報が漏れることはありません。
電子署名による証明を確実な物にする
またこれは、電子署名においても利点を発揮します。
前述の通り、電子署名では暗号資産の送り手が自分で用意した「秘密鍵」を使ってデータを暗号化し、そのデータを復号するための「公開鍵」を公開した上でデータを受け取り手に送ります。
この場合、復号のための「公開鍵」は誰にでも見えてしまうので、誰でもデータの中身を見ることが出来てしまいます。
しかし、これによってデータを送った人がその鍵を作った人であることが証明されます。
この場合の「秘密鍵」はデータの送り手しか知らず、セットで作られた「公開鍵」でなければ復号することは出来ません。
そのため受け取って「公開鍵」で復号出来たことがすなわちデータの送り手が間違いなく本人であることを証明してくれるわけです。
ちなみにこの時に送られるデータは「〇〇が▲▲に暗号資産をいくら送った」というデータにすぎず、これ自体は誰に見られても問題ないどころか、ブロックチェーンにこの情報が記されることでデータの改ざんを防ぐことにもつながります。
送金における安全性
ここまでで暗号資産の送金に関する仕組みについても大まかに理解していただけたかと思いますが、送金時の安全性についても少し触れておきます。
秘密鍵が知られない限り安全
暗号資産を誰かに送金する場合、前述の通り送り手は電子署名のために必要な二つの鍵である「公開鍵」と「秘密鍵」を用意し、「秘密鍵」を使って暗号化することで送金します。
受け取り手はその秘密鍵に対する「公開鍵」を使って復号することで送金内容の確認をすることになります。
これは、「秘密鍵」がない限り暗号資産を送金することは出来ないことを意味します。
つまり誰かに「秘密鍵」を知られない限り暗号資産は安全であるということになります。
例えばAさんが1BTC（ビットコイン）を所有していたとして、Aさんが持っている秘密鍵を誰かに知られない限りAさんのビットコインを動かすことは出来ないということです。
その他の不正を防ぐための承認
このように「秘密鍵」と「公開鍵」を使用した公開鍵暗号と電子署名は非常に安全性も高く、優れた仕組みとなっています。
しかし、「秘密鍵」を持っている人であれば、暗号資産のやりとりのデータを書き換えることも出来てしまいます。
例えば「AさんからBさんへの送金」をなかったことにして、「AさんからCさんへの送金」に書き換えてしまうという具合です。
これを防ぐのが承認作業です。
取引を行う人以外の第三者によって取引に改ざんや二重払いがないかどうかなどをチェックし、それらの取引をまとめてブロックにしてチェーンにして繋いでいきます。
これはブロックチェーン技術の大きな特徴の一つです。
「ビットコインといえばマイニングで稼ぐ人がいる」ということを聞いたことがあるかもしれませんが、あれはこの承認作業に対する報酬です。
このように、暗号資産の送金に間違いや不正、改ざんがないかを承認作業によりチェックすることで安全性を保っています。
暗号資産の送金に関するまとめ
暗号資産の送金の仕組みについて図と共に解説させていただきました。
仕組み自体は複雑に感じるかもしれませんが、取引所のウォレットなどを使えばこれらのやりとりの流れは使う方が意識せずとも自動的に行われます。
銀行口座から資金を移動する際にネットバンキングなどを使う時と変わらずに暗号資産の移動が可能ということです。
ですが実際に裏ではこのような仕組みになっているということを知っておくことは、今後暗号資産が世に広がり多くの方に使われるようになっていく可能性があることを考えれば良いことである言えるのではないでしょうか。
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